人材育成とは、社員を「企業の発展に貢献できる人材」へと育成することであり、人手不足が慢性化する現代において、その重要性が高まっています。
今回は、人材育成の目的や手法、目標設定の仕方、企業が抱える課題など、様々な視点から人材育成とはなんなのかについて解説していきます。
人材育成とは
人材育成とは、社員を「企業の発展に貢献できる人材」へと育成することです。育成といっても、その対象は新人に限ったものではなく、中堅社員や管理職などそれぞれの階層に応じて人材育成が必要となります。
人材育成と人材開発の違い
人材育成は「人材を成長させること」に主眼が置かれますが、人材開発は「人的資源の有効活用」が主たる目的となります。
人材の能力を伸ばす点では共通していますが、人材開発はより「企業の目標達成のための手段として成長させる」という意味合いが強くなります。
人材育成と人材教育の違い
人材教育は「社員に対して知識やスキルを教えること」で、人材育成の施策のひとつに位置づけられます。つまり人材教育は、広義の意味で人材育成に含まれるわけです。
人材育成の概念は幅広く、単に人材に対して知識やスキルの取得を促すだけではありません。例えば「内定者に対する入社後のギャップ解消」「中堅社員に部下を持たせる」といった施策も人材育成となります。
人材育成の手法
人材育成の手法は、大きく3つに分類されます。ここでは、簡単にその概要を解説していきます。
OJT
OJT（On the Job Training）は、実務を通してスキルや知識を身につける人材育成の手法です。「日本型雇用システム」の特徴のひとつとして、高度経済成長期から日本企業に根付いている人材育成の手法です。
OJTの詳細については「OJTとは？（人材育成手法）」でご確認ください。
関連記事：「OJTとは？（人材育成手法）」
Off-JT
Off-JT（Off-the-Job Training）は、通常の業務から離れ、研修やセミナーなどに参加することで知識やスキルの取得を目指す人材育成手法です。自社内に知見・ノウハウがない分野や、専門的・体系的なビジネススキルを学ぶのに適した方法といえます。
近年ではオンライン化の恩恵によって、自宅やオフィスにいながら多種多様なOff-JTを受けられるようになっており、導入が盛んになっています。
SD
SD（Self Development）は自己啓発を意味し、社員の自主性によってスキル・知識の向上を図る人材育成の手法です。
具体的には、読書やeラーニング、セミナーへの参加などが挙げられ、企業は金銭的な支援や就業中に学習時間を提供するなどの施策によってSDを促進させます。
人材育成が重要となる理由
近年になって人材育成がとくに重要視されるようになった背景には、少子高齢化による人口減と、実際に企業が感じている人手不足感があります。
2023年1月の帝国データバンクの調査によれば、人手不足を感じている企業の割合は51.7％（正社員）に上っており、1月としては過去2番目の高さとなっています。
業種別では「旅館・ホテル（77.8％）」「情報サービス（73.1％）」がとくに深刻な人手不足に陥っており、コロナ禍の混乱が一定の落ち着きを見せるなかで、人手不足感は慢性化しています。
参考記事：帝国データバンク「人手不足に対する企業の動向調査（2023年1月）」
少子高齢化と人口減が背景にあることから、人材の確保は年々厳しくなることが予想されます。そのため企業が業績の維持・向上を図るためには、人材育成を推進し、社員一人ひとりのパフォーマンスを向上させる必要があるのです。
人材育成の対象と目的
人材育成は、新入社員や管理職などの対象によって、実施する目的が異なります。ここでは、各階層ごとの人材育成について解説します。
新人（新入社員）を対象とした人材育成
新人（新入社員）を対象とした人材育成では、いち早く成果を上げられる人材となるよう成長を促すことが目的となります。
新卒採用時に行う研修では、仕事を進めるうえで必要となるビジネスマナーやコンプライアンスなどを学びつつ、社会人としての自覚を促します。
新人社員研修の詳細については「新人社員研修に求められる内容や目標」でご確認ください。
関連記事：「新人社員研修に求められる内容や目標」
中堅社員を対象とした人材育成
自分で仕事を主導できるまで成長した中堅社員に対しては、マネジメント能力を芽生えさせる育成が求められます。
具体的には、部下を持たせて指示・指導の経験を積ませることがおすすめです。中堅社員の育成のために「部下を育成する機会を与える」なんて矛盾していると感じるかもしれませんが、人とのコミュニケーションにおいて実践に勝るものはありません。
Off-JTによって知識を学ぶことも大切ですが、実際にマネジメントを経験させることで、管理職への適性を確認する狙いもあります。
管理職を対象とした人材育成
部下や業績に対して責任を持つ管理職に対しては、専門的かつ実践的なスキル・知識を身につけさせる育成が求められます。
また、将来の幹部候補として育成を行う場合は、経営寄りの視座の獲得を目指し、幅広くマネジメントスキルを学んでいく必要があります。
管理職研修の詳細については「管理職研修の目的と実施すべき内容」でご確認ください。
関連記事：「管理職研修の目的と実施すべき内容」
人材育成の目標設定
人材育成を行う上で重要となるのが、目標設定です。企業の発展に貢献できるよう育てるのが究極的な目標となりますが、貢献の仕方は一つではありません。会社の状況や当人の適正などに合わせて、目標の方向性を考えていきましょう。
経営目標と人材育成
社員をどのような人材に育成するかは、経営目標からフォーカスして定めていきましょう。
まずは、経営目標を達成するために必要な施策について検討し、その施策の実行に必要なスキル・知識を社員に獲得させる、という流れを作ります。このように最終的な目標から焦点を絞っていくことで、人材育成の目標は明確となってきます。
人材育成の目標の方向性
人材育成の目標には、大きく4つの方向性があります。
・問題点の改善
・新たな価値の創出
・能力向上
・現状維持
自社・業界全体の状況などを踏まえたうえで適切な方向性を確認し、求められる人材を育てていく必要があります。
定量化と達成期限
人材育成で成果を出すためには、目標を定量化して達成期限を設ける必要があります。
例えば、「会社の発展に貢献する」という目標では抽象的で、具体的に何をすればよいかわかりません。これを「売上を上げるために、次月のソーシング件数を倍にする」とすれば、実際に取るべき行動が明確となります。
さらに深く人材育成の目標設定について知りたい方は、「人材育成の目標の立て方」を合わせてご確認ください。
関連記事：「人材育成の目標の立て方」
人材育成の課題
企業は人材育成に対して、様々な課題を抱えています。労働政策研究・研修機構の調査によれば、人材育成に対する大きな課題は以下の3つとなります。
・指導する人材が不足している（31.9％）
・人材育成を行う時間がない（30.2％）
・育てがいのある人材が集まらない（30.1％）
※複数回答
リソース面が主たる課題となっており、次いで回答の多かった「人材を育成しても辞めてしまう（27.6％）」を含めて、採用面も主要な課題となっていることがわかります。
参考記事：独立行政法人労働政策研究・研修機構「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査」
また近年では、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、リモートワーク下での人材育成も新たな課題となっています。
人材育成の課題の詳細については「人材育成における課題とは？」でご確認ください。
人材育成を成功させるための4つのポイント
ここからは人材育成を成功させるために必要な4つのポイントについて解説していきます。
ロードマップの作成
人材育成におけるロードマップとは、社員を「理想の人物像」にするための道筋です。理想の人物像をゴールと定め、そこに至るまでに必要となる研修方法や中間目標などを設定していきます。
あらかじめロードマップを作成していくことで、経営層と現場のすれ違いを防ぎ、コストや時間の無駄を省けます。また、ロードマップの完成度が高まれば人材育成の再現性も高まるため、より効率的に育成を施すことができるようになります。
さらに深く人材育成におけるロードマップについて知りたい方は、「人材育成におけるロードマップとは？」を合わせてご確認ください。
関連記事：「人材育成におけるロードマップとは？」
フレームワークの活用
ビジネスにおけるフレームワークは、業務や人材育成などで広く活用できる考え方やツールを意味します。研究・調査をもとにして構築された理論を活用すれば、自社内にノウハウがなくても効率的に業務・育成を遂行できるわけです。
人材育成においても様々なフレームワークが考案されており、マネジメント層に必要なスキルがまとめられた「カッツモデル」、目標設定にまつわる法則である「SMARTの法則」など、状況に応じて適切な手法を選択することで、より効率的に育成を進めることができます。
さらに深く人材育成におけるフレームワークについて知りたい方は、「人材育成で活用すべきフレームワーク」を合わせてご確認ください。
関連記事：「人材育成で活用すべきフレームワーク」
スキルマップの作成
スキルマップは、社員の能力を可視化して管理するツールです。スキルマップを活用すれば、社員が業務遂行に必要なスキルや経験を持っているかを一覧で確認でき、不足している部分があれば育成を施すなどの計画が立てやすくなります。
スキルマップは人事評価の透明化にも役立つため、社員の評価に対する納得感を向上させる効果もあります。
さらに深く人材育成におけるスキルマップについて知りたい方は、「人材育成を加速させるスキルマップとは」を合わせてご確認ください。
関連記事：「人材育成を加速させるスキルマップとは」
コンサルティングの活用
「社内に人材育成のノウハウがない」「育成を担う人手が足りない」といった課題を抱えている場合は、人材育成コンサルティングを活用することも必要となってくるでしょう。
前述の労働政策研究の調査結果でも「指導する人材の不足」と「育成を行う時間がない」が主な課題となっていましたが、こうした人材育成に関するリソース面の課題は、外注でも解決できるのです。
さらに深く人材育成におけるコンサルティングについて知りたい方は、「人材育成におけるコンサルティングとは」を合わせてご確認ください。
関連記事：「人材育成におけるコンサルティングとは」
「数字力」から企業を発展させる人材を育成する
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