PEST分析のやり方をわかりやすく解説　実施の目的やメリットとは

PEST分析は、政治（Politics）、経済（Economy）、社会（Society）、技術（Technology）という4つの外部環境を分析し、現在から将来にかけてどのような影響を受けるかを把握するための手法です。主に経営戦略やマーケティング戦略の策定時、または市場への新規参入時といった、長期的な計画の策定を目的として活用されます。

今回はPEST分析の目的やメリット、問題点などを踏まえて、PEST分析のやり方をわかりやすく解説していきます。

PEST分析とは

PEST分析とは、自社を取り巻く外部環境をマクロな視点から分析することで、現在から将来にかけてどのような影響を受けるかを把握するための手法です。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院特別教授で経営学者のフィリップ・コトラーによって提唱され、現在もマクロ環境分析のフレームワークとして広く活用されています。

PESTは政治（Politics）、経済（Economy）、社会（Society）、技術（Technology）の頭文字から成り立っており、一企業ではコントロールできない大きな環境要因を分析対象とします。

PEST分析の目的

PEST分析は、企業の経営戦略やマーケティング戦略の策定時、市場への新規参入時など、長期的な計画の策定を目的として活用されるフレームワークです。

事業を成功させるためには、時流を読み、時代に即した製品・サービスを送り出さなければいけません。そこで必要となるのが、マクロな外部環境の変化やその兆候を把握するのに役立つPEST分析というわけです。

PEST分析を活用するメリット

PEST分析を活用するメリットは、マクロ環境について漏れなく把握できることでしょう。

経営戦略やマーケティング戦略の策定時に情報収集や状況の分析を行おうと思っても、なかなか政治や社会といった要素にまで意識は回りません。その点、PEST分析をベースにすれば、企業活動に影響を与える環境要因を網羅的に、漏れなく確認できるわけです。

PEST分析の4要素

PEST分析を理解するためには、まずPESTの4要素について把握しておく必要があります。

Politics（政治的環境要因）

Politics（政治的環境要因）では、政治や法律、税制などから自社・業界に影響を与えそうな問題に着目します。分析の項目としては、政府の動向、法規制・規制緩和、公的支援、外交関係の変化などが挙げられます。

「貿易に関する政治の動向」「企業活動に影響を及ぼす規制（緩和）」「業界の問題点に関する最高裁の判断」などについて情報収集を行い、自社事業への影響を分析・予測していきましょう。

Economy（経済的環境要因）

Economy（経済的環境要因）では、経済の動向によって自社がどのような影響を受けるかを確認していきます。分析の項目としては、物価変動、金利、経済成長率、失業率などが挙げられます。

近年ではとくに物価高騰による影響が大きく、消費の減退や人件費の引き上げなど様々な問題へと波及しています。そのほかにも支出の動きや金利変動など、広く自社事業へ影響を及ぼす問題を整理していく必要があります。

Society（社会的環境要因）

Society（社会的環境要因）では、消費者の暮らしにまつわる事柄を広く確認していきます。分析の項目としては、人口動態、価値観・トレンド、社会問題、世論、環境問題などが挙げられます。

とくにここ数年は、以前まで当たり前だった振る舞いがハラスメントとして扱われるなど、人々の価値観が大きく変化しています。企業においても炎上騒動は度々発生しており、株価の暴落といった大きな損害へとつながっています。リスクの大きさと扱いの難しさから、重要性が高まっている分析項目といえるでしょう。

Technology（技術的環境要因）

Technology（技術的環境要因）では、技術革新によって企業が受ける影響を確認していきます。分析の項目としては、DX推進に関わる新技術や、特許権の動向などです。

近年の技術的環境要因の変化は著しく、半年で様変わりしてしまう業界も少なくありません。とくにAIを始めとした新技術の発展は専門家ですら正確な予測が難しく、あっという間に情報が陳腐化してしまうので、長期的なスパンで分析を行うのは現実的ではなくなっています。技術的環境要因の分析は、業務効率化の可能性や競合他社の動向などに絞って進めるのがよいでしょう。

PEST分析のやり方

PEST分析のやり方を流れに沿って解説していきます。

事業に関連する情報の収集

PEST分析はまず、事業に関連する情報の収集から始めていきます。政府が公表する統計データや業界の専門誌など、発信元の信頼性を確認したうえで情報収集を進めていきましょう。

また、集めた情報はこの段階でPESTの4要素に振り分けておきます。

事実と解釈で分類する

各種情報をPESTの4要素に振り分けたら、それぞれを「事実」と「解釈」で分類していきます。

事実：実際に起きた出来事やデータ

解釈：事実に対する個人的な理解・考え

とくにビジネス誌などから発信される情報は、記者や専門家の「解釈」が元になっています。もちろん、こうした情報も環境要因を理解するために有効ではあるのですが、事業戦略の根拠として取り入れるのはリスクを伴います。原則として、活用するのは「事実」のみにしておきましょう。

機会と脅威で分類する

次に、事実として振り分けた情報を「機会」と「脅威」で分類していきます。

機会：自社にとってチャンスとなる内容

脅威：自社にとってリスクにつながる内容

ここでポイントとなるのは、業界にとっての機会・脅威ではなく、自社にとっての機会・脅威を見極めることです。例えば、技術革新により、自社の独占的な技術を代替するようなツールが生まれてしまったとします。この場合、技術革新は業界全体にとって「機会」となりますが、自社にとっては「脅威」となります。

反対に、業界にとっての「脅威」が自社の「機会」になる可能性もあるため、柔軟な視点で分類することが大切です。

短期的影響と長期的影響で分類する

最後に、「機会」と「脅威」をそれぞれ「短期的に起こる影響なのか」「長期的に起こる影響なのか」で、分類していきます。簡単にいえば、チャンスまたはピンチがどのタイミングで起こり、どの程度のあいだ影響を及ぼすのか把握しておくという作業です。

また、分類時にそれぞれ緊急度を設定しておくと、後々の計画策定時に優先度がわかり、迅速な対応を取りやすくなります。

他の分析手法と組み合わせる

PEST分析はマクロ的な環境分析であるため、スケールの大きな情報と自社の方針を結びつけるのに苦労する場合があります。そのため、他の分析手法と組み合わせて、入手した情報の解像度を高めていくことをおすすめします。

例えば、SWOT分析は事業の状態を「内部・外部」「プラス・マイナス」の要因から分析する手法であり、外部環境を分析するPEST分析と連動しやすい手法といえます。自社の強みと弱みを明確にすれば、PESTの変化にも対応しやすくなるでしょう。なお、SWOT分析については「SWOT分析のやり方　実施の目的や得られるメリットを解説」で詳しく解説しています。

関連記事：「SWOT分析のやり方　実施の目的や得られるメリットを解説」

このように、他の分析手法をうまく組み合わせることでPEST分析の精度が高まるので、積極的に活用していきましょう。

PEST分析の問題点

PEST分析の問題点（デメリット）として「情報収集と整理に手間がかかる」「短期的な計画策定にそぐわない」が挙げられます。それぞれ解説していきます。

情報収集と整理に手間がかかる

PEST分析の最大の問題点は、情報収集と整理に手間がかかることです。

PEST分析で扱う政治、経済、社会、技術は、深堀りしていけばきりがない分野です。これらの情報から自社の事業活動に影響を与える要素を見極めて整理するのは、大きな労力と専門知識を必要とします。

情報収集と整理に忙殺されるなかで分析作業自体が目的にすり替わってしまい、事業戦略に活かせなかったという失敗例は少なくありません。

短期的な計画策定にそぐわない

PEST分析は、短期的な計画策定にそぐわない手法です。そもそもマクロ環境分析は数年単位での変化を扱うため、短期的な計画の策定時に用いるものではないのです。

「来月のマーケティング戦略」といった短期的な計画策定では、ファイブフォース分析などのミクロ環境を扱うフレームワークを活用しましょう。なお、ファイブフォース分析については「ファイブフォース（5F）分析のやり方や目的をわかりやすく解説」で詳しく解説しています。

関連記事：「ファイブフォース（5F）分析のやり方や目的をわかりやすく解説」

データを重んじる組織を作るなら「ビジネス数学研修」

PEST分析では人口動態や物価変動といったデータを読み取り、自社の戦略策定に活かしていきます。当然ながら細かな数字が並んだ表やグラフを根拠として提示するわけですが、ビジネスパーソンのなかには少なからず「数字に対する苦手意識」を持つ人がいます。せっかく分析したデータも、社内で理解されなければ意味がありません。

つまり、PEST分析を戦略に活かしていくためには、組織全体でデータを理解して重んじる体制を整えなければいけないのです。しかし、世間の育成機関が提供する研修カリキュラムは、データサイエンティストなどの専門職を対象とするものが多く、「数字が苦手な人」を育てる研修はほとんどありません。

そんな状況を打破すべく弊社オルデナール・コンサルティングが取り組んでいるのが、「数字に苦手意識を持つビジネスパーソン」に向けた教育――「ビジネス数学研修」です。

弊社の研修では、数字やデータの扱い方を「入門編」から「実践編」の4段階で学んでいき、受講者のレベルに合わせてデータリテラシーを育んでいきます。日々のビジネスシーンを想定したカリキュラムを組んでおりますので「学んだ内容が実務に活きない」と失敗することもありません。

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