全社員4000人をDX人財化!:人材育成ニュース記事考察.25
企業の人材育成等に関する最新ニュース記事をピックアップする、「人材育成ニュース記事考察」をお届けいたします。
全社員4000人をDX人財化! サッポログループの「DX・IT人財育成プログラム」
(2022年8月15日 日本の人事部HRテクノロジーより)
https://jinjibu.jp/hrt/article/detl/techactivities/2921/
DXの推進に伴い、デジタル・DX人財の育成強化に乗り出す企業が増えています。
それでも「全社員4000人をDX人財化!」はインパクトがありますね。
記事を拝見すると、同社では全社員DX人財化に向けて、対象の全社員を下記のように分類しています。
①:DX・IT推進リーダー(150名)
②:DX・IT推進サポーター(500名)
③:グループ全社員リテラシー向上(4000名)
そして非常に興味深いコメントが記されていました。
–引用開始–
サッポログループは約4000人の従業員を抱えています。そのすべてがDXの中心的業務に
従事するわけではありませんが、たとえば英語を社内の公用語にする企業があるように、
一定の共通言語として全従業員がDXへの基本理解を持つことが大切だと考えています。
–引用終わり–
弊社が企画運営するビジネス数学研修は、データ分析の専門家を育成する内容ではありません。
そのため高度な知識やスキルを求める場合は他の専門教育をお勧めしています。
一方で、数字が苦手なビジネスパーソンは非常に多いです。
しかし、全社員のDX人財化を目指すのであれば、ここから目を背けるわけにはいきません。
そこで「ビジネス数学研修」の出番です!
組織全体でDXを推進するためには組織力の向上が必要不可欠です。
そして、組織に多く存在するビジネスパーソンはデータ利活用のプロではありません。
プロではない人財が当たり前のようにデータや数字を取り扱うためには、高度なスキルを与えるのではなく、
データや数字に対するリテラシーを向上することが求められるのではないでしょうか?
数字やデータの扱いに関する基本理解が必要と考える教育担当の皆様、ぜひビジネス数学研修の導入をご検討ください!