100人の壁とは　30人の壁・50人の壁との違いや対策を解説

100人の壁とは、従業員数100人を目安として組織の成長が止まってしまう現象です。同様の現象として「30人の壁」「50人の壁」が挙げられます。これらの問題は事業の拡大・従業員数の増加によって生じるため、組織の発展とは切り離せません。

今回は、30人の壁、50人の壁、100人の壁それぞれの原因と対策について解説していきます。

100人の壁とは

100人の壁とは、組織拡大の過程で生じる様々な問題の総称であり、従業員数100人を目安として組織の成長が行き詰まってしまう現象のことです。

同様の現象として「30人の壁」「50人の壁」が挙げられ、人材を採用しても同じだけの退職者が出てしまい、なかなか組織を拡大できないという壁に行き当たります。

さらに厄介なのは「30人の壁」「50人の壁」「100人の壁」それぞれで問題点が異なるため、「30人の壁」を解決したとしても、後に「100人の壁」に行き当たってしまう可能性があることです。

30人の壁について

30人の壁は、創業・スタートアップから組織が拡大していくなかで、最初に行き当たる壁です。

創業からしばらくは創業者を含めて気心の知れたメンバーによって運営されるため、理念も共有されやすく、社員と経営層が密にコミュニケーションを取れる環境にあります。組織というよりも「大きいチーム」としてまとまっているわけです。

しかし、従業員数30人を目指すとなると中途採用者も増え、創業メンバーと中途入社者とのあいだに温度差が広がっていきます。言うなれば30人の壁は、チームから「組織」への転換が求められる際の壁と表現してもよいかもしれません。

30人の壁が生じる原因

30人の壁が生じる原因はいくつか存在しますが、経営層だけでのマネジメントが困難になり始めることが主たる原因といえるでしょう。

一般的にマネジメントできる人数の目安は5～8人程度といわれており、多くとも10人が限界とされています。創業メンバー数名でマネジメントを担当していたとしても、従業員30人前後で限界に達してしまうわけです。

加えて、中途入社者が増えることで、方向性のズレなどからメンバー間の軋轢が生じやすくなります。こうした理由から一枚岩の結束が難しくなり、30人の壁が発生してしまうわけです。

30人の壁を破るための対策

30人の壁を破るための対策としてまず取り組むべきなのが、ミッションやビジョンの言語化です。

スタートアップ段階であれば、わざわざ言語化せずとも阿吽の呼吸で事業を進めることができるため、経営理念などを形式的にしか用意していない場合が少なくありません。こうした状態では、当然ながら中途入社した社員とのズレが生まれやすくなってしまいます。

会社としてのミッションやビジョンを浸透させておけば、経営層のマネジメントが疎かになる時期があっても、方向性が大きくブレてしまうことはないでしょう。

50人の壁について

50人の壁は、事業拡大に伴い、ピラミッド型の組織構造に変化することで行き当たる壁です。

事業が拡大することで人事や経理、営業、開発といった役割が明確になり、各部署を統括する管理職が必要となります。とくに組織が急拡大した場合は管理職にふさわしい人材を確保できず、マネジメントが機能しないために退職者が続出してしまうといった事態に陥りがちです。

経営層の理念・意向を理解し、それぞれの部署を率いる人材を確保することは決して簡単なことではないため、50人の壁に行き当たる組織が多いわけです。

また、従業員数50人以上になると、以下のような様々な法令上の義務が発生します。

・産業医の選任

・衛生管理者の選任

・衛生委員会の設置

・定期健康診断報告

・ストレスチェックの実施

・休養室（休養所）の設置

・社会保険への加入の義務化

・障害者雇用（労働者数43.5人以上）

これらの事務作業等に対応するための部署・人材を確保しなければならないことも、50人の壁が生じる原因の一端といえるでしょう。

50人の壁が生じる原因

50人の壁が生じる主な原因は、マネジメント層の不在または機能不全です。

30人の壁を乗り越えた組織は多くの場合、上下関係が希薄なティール組織から、ピラミッド型の階層構造・トップダウンによる管理方式への変化を余儀なくされます。

しかし、この段階でマネジメント層を担えるだけの人材が育っているとは限らず、マネジメント人材の採用は難度が高く時間もかかるため、マネジメントが機能不全に陥ってしまうわけです。

50人の壁を破るための対策

50人の壁を破るための対策は、やはり採用力と育成力の強化がポイントとなります。ただ、この時点で管理職を育成するだけのノウハウを持っている企業は稀でしょう。

ですから内部登用に固執せず、外部から人材を獲得するためにしっかりと採用戦略を立てることが大切です。また、人材の流出を防ぐために人事評価制度の見直しも優先して取り組むべきでしょう。

100人の壁について

100人の壁の問題は具体的に「これ」というものがなく、成熟し始めた組織内で起こる様々な問題の総称となります。

また、組織によっては大所帯の部署ができることで、部署や事業所単位で30人の壁と似た問題が再来する場合もあります。

100人の壁の原因

100人の壁は「成長・拡大した組織」自体が原因となって生じます。具体的には、以下のような様々な問題が挙げられます。

・従業員数が増えたことによるコミュニケーションコストの増加

・事業の多角化や分業化による意志決定の鈍化

・多様な人材が集まることによる組織としての一体感の低下

100人の壁を破るための対策

100人の壁を破るための対策として、各分野におけるスペシャリストの獲得が挙げられます。

100人の壁では組織の様々な場所で問題が発生するため、より高いレベルで職務を遂行できる人材を配置し、問題解決にあたることが求められます。これは「経営層が経営のみに注力する環境を作る」という意味でも重要です。

また、100人規模の組織になると新規拠点などが立ち上がり、物理的にも経営層から離れた場所で活動する部署・チームが増えてきます。そのため、現場単位でも強いリーダーシップを持つ人材が必要になります。

そのため、30人の壁で実施した「ミッションやビジョンの言語化」、50人の壁で実施した「採用力と育成力の強化」を継続して行うことも大切です。

「○人の壁」を乗り越えるためのポイント

最後に、人数を問わず「○人の壁」を乗り越えるためのポイントをお伝えします。

事業推進の手を止めない

「○人の壁」に直面した際の最大のポイントは、事業推進の手を止めないことです。

上で解説した対策を講じることも欠かせませんが、前提として「従業員が増えても給与を払えるだけの利益を上げること」が何よりも重要となります。経営層が組織内の問題に掛かりきりになり、肝心の事業が進まないようでは本末転倒です。

事前に対策を講じておく

「○人の壁」への最も効果的な取り組みは、事前に対策を講じておくことです。

「○人の壁」は事業の拡大・従業員数の増加によって生じるものであり、組織の発展と切り離せない問題です。ですから事業が軌道に乗った段階で、採用基準の設定や管理職候補の育成といった対策を講じておくことで、問題を防ぐことも可能になるわけです。

「ビジネス数学研修」ならオルデナール・コンサルティング

弊社オルデナール・コンサルティングでは「ビジネスシーンで役立つ数字力の向上」を目的とした、「ビジネス数学研修」やオンライサロン「社会人の数字力向上サロン」をご提供しております。

数字への苦手意識を解消して「数字力」を向上させることで、論理的思考力やデータを根拠とした提案など、実務に直結する能力を磨くことができます。学習形態もオンライン研修やeラーニングといった様々なサービスをご提供しておりますので、時間や場所を選ぶことなく人材育成を進めることができます。

「社員の提案力を上げたい」や「データを根拠にした意思決定を根付かせたい」などの課題にお悩みであれば、ぜひ弊社が提供する研修プログラムをご活用ください。