ジョブクラフティングとは　やり方や効果について解説

ジョブクラフティングとは、仕事を主体的に受け止め直すことで、仕事をやりがいのあるものへと変化させる手法です。具体的には「作業クラフティング」「人間関係クラフティング」「認知クラフティング」によって構成されます。

ジョブクラフティングは「やらされ感」から脱却するために必要な取り組みで、「エンゲージメント向上」「生産性の向上」「自律型人材の育成」などの効果がもたらされます。

今回はジョブクラフティングについて、その効果やデメリット、やり方について解説していきます。

ジョブクラフティングとは

ジョブクラフティングとは、従業員が仕事を主体的に受け止め直すことで、仕事をやりがいのあるものへと変化させる手法です。2001年にイェール大学経営大学院のエイミー・レズネスキー准教授とミシガン大学のジェーン・Ｅ・ダットン名誉教授によって提唱されました。

多くのビジネスパーソンにとって仕事は「指示されたもの」であり、少なからず「やらされている」という感覚があると思います。こうした状態ではモチベーションが上がらず、「残業キャンセル界隈」のようにエンゲージメントの低い状態で就業することになってしまいます。

ジョブクラフティングは「指示された」という意識から脱却するために必要な取り組みであり、仕事に自分なりの工夫や価値を盛り込むことで、仕事へのやりがい、ひいては組織への愛着を高めてもらう狙いがあります。

具体的には、ジョブクラフティングは以下の3つの視点により構成されています。

作業クラフティング

作業クラフティングでは、仕事のやり方を創意工夫することで、仕事への取り組み方を変えていきます。

例えば、「作業手順を見直したり、新しいツールを取り入れたりすることで、作業の効率化を図る」「仕事のクオリティを上げるために外部の知見を求める」などが挙げられます。

人間関係クラフティング

人間関係クラフティングでは、クライアントや同僚といった仕事のなかで関わる人たちとの関係性を見直し、仕事の満足度を上げていきます。

例えば、「チーム内のコミュニケーションの機会を増やす」「同業の知人を増やす」などが挙げられます。

認知クラフティング

認知クラフティングでは、自社サービスの社会的な意義を見直したり、自分の仕事がクライアントからはどう見えるか考えたりと、仕事の捉え方を変えることでやりがいを見い出していきます。

例えば、「これまで仕事を通じて成長できたことを洗い出す」「仕事を通じて成し遂げたいことを再定義する」などが挙げられます。

ジョブクラフティングで得られる効果

ジョブクラフティングに取り組むことにより、「エンゲージメント向上」「生産性の向上」「自律型人材の育成」などの効果がもたらされます。それぞれ解説していきましょう。

エンゲージメント向上

ジョブクラフティングの取り組みを通じて、主体性を持って仕事に取り組むことができればエンゲージメントの向上につながります。

意義を感じなかった仕事にやりがいを見いだしたり、人間関係が良好になったりすることで、社内の従業員満足度が向上していきます。ひいては、定着率の向上（離職防止）にもつながるでしょう。

生産性の向上

ジョブクラフティングは組織全体の生産性の向上につながります。

嫌々ながら仕事を行うよりも、主体的に仕事をするほうがクオリティが上がりやすいのは言うまでもありません。また、社員それぞれが仕事のやり方を創意工夫することで、作業効率の向上が期待されることもジョブクラフティングのメリットといえるでしょう。

自律型人材の育成

ジョブクラフティングの取り組みは、自律型人材の育成につながっていきます。

自社サービスの社会的な意義やクライアントからの視点などを見直すことは、自社事業の目標や自分に求められる役割を再認識する取り組みでもあります。これにより、判断に迷った際にも方向性を大きく誤るようなことはなくなり、課題設定力の精度も向上します。指示を待たずとも、能動的に業務を遂行できる人材へと成長できるでしょう。

ジョブクラフティングのデメリット

ジョブクラフティングの取り組みは様々な効果をもたらす一方で、「業務の属人化」「押しつけるとただの負担になる」などのデメリットも生じます。それぞれ解説していきましょう。

業務の属人化

ジョブクラフティングの最大のデメリットは、業務が属人化しやすくなることです。仕事のやり方やアプローチにオリジナリティを出すことで、「その人にしかできない業務」になってしまう恐れがあるわけです。この状態で社員が休職・退職してしまえば、業務の進行に支障をきたしてしまうでしょう。

ジョブクラフティングを進める際には、マニュアル化やチーム内での共有など、仕事をブラックボックス化させない予防策が必要となります。

押しつけるとただの負担になる

企業側が生産性の向上などを目的としてジョブクラフティングを押しつけると、社員にとってはただの負担となってしまい、逆にエンゲージメントを下げる結果となります。

ジョブクラフティングは社員自らが創意工夫をしたり、仕事の意義を見直したりする取り組みであり、会社から押しつけてしまうとただの「業務改善指示」になってしまいます。これでは結局「やらされている」という感覚に陥ってしまうでしょう。

前提として、ジョブクラフティングは心理的安全性が確保された状態で、自発的に取り組まないと機能しないことを留意しておきましょう。

ジョブクラフティングのやり方

最後に、ジョブクラフティングのやり方と流れについて解説していきます。

業務・人間関係の洗い出し

まずは、自分が携わっている業務と、それに関わる人物について洗い出していきます。

そのなかで、やりがいを感じられない業務や苦手意識を感じている業務などをリストアップし、ジョブクラフティングの候補としましょう。「自分が仕事で成し遂げたいこと」などの目的と、いま生じているミスマッチについて考えることもポイントとなります。

自己分析

業務・人間関係の洗い出しが終わったら、自己分析を行います。具体的には、上司や部下、クライアントなどの視点から客観的に「自分という人材」を捉え直してみましょう。

また、自分らしさが発揮されたビジネスシーンや、これまでの業務で譲れなかったことなどを分析してみると、より深く自分という人材を再認識することができるでしょう。

ジョブクラフティングの実行

自己分析の結果を踏まえて、リストアップした業務にジョブクラフティングを実行します。

アプローチの方向性としては、前述の「作業クラフティング」「人間関係クラフティング」「認知クラフティング」が挙げられます。動機や自身が持つ裁量権を踏まえて、具体的な取り組みを考えてみましょう。創意工夫を凝らす時間自体も仕事を主体的に受け止め直す機会となり、やりがいなどにつながるはずです。

効果検証

ジョブクラフティングの取り組みは一定期間を経た後、効果検証を行うことも大切です。

ただ、業務の効率化などの成果はそう簡単に上がるものではありません。ここでは「ジョブクラフティングを通じて、気持ちは変化したか」「周囲からの評判」といった定性的な振り返りを評価することが大切です。

新たなアプローチによって目立った成果が上がらなくても、本人のやる気や満足度が向上していれば取り組みとしては成功といえるわけです。また、効果検証の結果から改善点を見つけ、ブラッシュアップを続ければ、やがて具体的な成果につながることも期待できるでしょう。

「会社の数字」とジョブクラフティング

ジョブクラフティングといっても「仕事の意義の見直しなんてすぐにはできない」と思う人も多いと思います。そんな方々はぜひ「数字」の捉え方を変えてみてください。

例えば、課されている目標値やノルマについて、それがどのように導き出されたかを考えたことはあるでしょうか。目標値やノルマは上司の勘で決められているわけではなく、その根拠には事業計画があり、事業計画を立てるために市場分析や損益・資金繰りの計算などが行われています。さらに遡れば、会社として成し遂げたいことや経営目標に行き着くでしょう。

目標値やノルマをそのまま受け取ると「面倒な数字」「嫌な数字」でしかありませんよね。しかし、数字について掘り下げてみると「なぜそのノルマを達成しなければいけないのか」がよくわかります。「自分の仕事は何のためにあるのか」を理解するために、これ以上根拠となるものはありません。ジョブクラフティングとしても、非常に効果的な取り組みとなるでしょう。

とはいえ、いきなり一から財務諸表を読み解こうとしても馴染みのない言葉と数字がずらっと並んでいるので、ほとんどの人が挫折してしまいます。ですから最初のうちは、肩肘を張らずに学んでいくことが成功の秘訣となります。その具体的な方法についてお伝えしているのが、弊社の研修プログラム「”ざっくり”学ぶ財務諸表」です。

「”ざっくり”学ぶ財務諸表」は、一般のビジネスパーソンが財務諸表を学ぶためのプログラムとなっています。「財務諸表を”ざっくり”で済ませてはダメだろう」と思われるかもしれませんが、経理部門以外のビジネスパーソンであれば財務諸表のすべてを理解する必要はなく、求める情報を読み解く力があれば十分なのです。

初心者はまず自身の業務に関連する範囲でざっくりと学び、会社の数字に対する苦手意識を払拭することがポイントとなります。

なお、弊社は企業向け研修だけでなく、オンラインサロン「社会人の数字力向上サロン」を運営しておりますので、個人で「”ざっくり”学ぶ財務諸表」について学びたいという方は、ぜひオンラインサロンへの参加を検討してみてください。 弊社の研修やオンラインサロンについて「もっと詳しく知りたい！」と思っていただけましたら、ぜひお気軽に以下のリンクからお問い合わせください。