人材育成とは|オルデナール・コンサルティング

#おすすめ記事#教育担当者向け#研修商品#研修運営

企業にとって人材育成は非常に重要な施策です。人材育成のために多くの企業で行われている人材育成についてご紹介いたします。

 

 

1:人材育成が必要な理由

日本の人口は2008年をピークに減少傾向にあります。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計によると、日本の人口は2060年には8,674万人にまで減少すると見込まれています。

 

そのため、多くの日本企業では将来の労働力不足が懸念されており、より高いスキルを保有した優秀な人材の取り合いが行われています。デジタル人材やAI人材といった高いスキルを有する人材に対しては、新卒社員であっても高額報酬を提示する企業が増えています。

 

企業にとって人材は宝であり社員のスキル向上が企業の成長に与える影響は多大です。なので、多くの企業は人材採用だけでなく人材育成の強化にも乗り出しています。

 

その様な背景から、若手に対してはこの様な背景と並行して日本の労働人口も減少傾向にあります。この様な背景から、企業の人材育成に掛ける投資は今後も増加することが予測されます。

 

 

2:人材育成の目的

人材育成・教育の目的を考える場合、企業視点と個人視点の2つが考えられます。企業視点で考える人材育成とは「企業の発展・業績向上に貢献できる人材を育成する」ことです。

 

一方、個人視点で考える人材育成とは「自身の成長に向けたスキルアップを行う」ことではないでしょうか?本記事では企業視点の人材育成について考えています。

 

そのため、人材育成の目的は社員のスキルアップではなく企業業績の向上と捉えています。企業が実施する人材育成研修などは企業側が費用を支払うことが大半です。営業時間内に行うことも多いでしょう。

 

即ち、企業は社員へ給与を支払いつつ人材育成研修費用も負担しています。

 

なので、企業で実施された研修を受講した社員の皆様は研修を通じてスキルアップを図りつつ、企業業績への貢献が求められます。

 

 

3:人材育成・人材開発・教育訓練の違い

人材育成と似ている言葉に、人材開発・教育訓練などがあります。同じ意味と捉えることもできますが、ここではそれぞれの違いについてご説明します。

 

・人材育成:企業の発展・業績向上に貢献できる人材を育成する

・人材開発:内面にある能力を引き出し成長を促す

・教育訓練:保有していない新たな能力を習得し成長を促す

 

人材育成を実現するために人材開発や教育訓練を行う、即ち人材開発や教育訓練は人材育成の手段の一つと見ることができます。人材開発は企業が必要としている能力開発を対象となる社員に提供するのに対して、厚生労働省が実施する教育訓練給付制度には様々な資格取得に向けた指定講座が用意されています。

 

この様に、人材開発と教育訓練では人材育成に繋がることは同じものの、目的に違いがあることが分かります。

 

 

4:人材育成の手法

人材育成には「OJT(On the Job Training)」「Off-JT(Off the Job Training)」「SD(Self Development)」の3つの手法が上げられます。

 

OJTは主に職場の先輩やトレーナーから指導を受けることで業務内容を学びます。自社の社員が指導するため一見すると費用を掛けずに人材育成を実施できると思われがちですが、実際は社員の工数=人件費が掛かることに注意しなければなりません。

Off-JTは職場を離れて研修等を受講することでスキルアップを図ります。職場から離れることで人材育成に集中することができるものの、通常業務が止まってしまうなどの悪影響が起きる場合もあります。

SDは、自身の成長に繋がる本を読むなど自己啓発と呼ばれる手法です。低予算で実施できる反面、対象者のモチベーションにより効果のばらつきが大きいことに注意しなければなりません。

 

人材育成の手法は多種多様であるものの、それぞれ一長一短があります。自社の状況を加味した上で適切な人材育成手法の導入を検討しましょう。

 

 

5:人材育成研修を計画する5つのポイント

研修のゴールを決める

「企業の発展・業績向上に貢献できる人材を育成する」ことが人材育成研修のゴールだとしても、そこに向かうまでの道のりは遠いです。そのため、人材育成研修を計画する上では、もう少し手前のゴールを設定するべきです。

 

具体的には、誰に対して・どの様な研修を行うのか?ゴールを明確にすることが重要です。「新入社員のスキル平準化をゴールとし、ビジネスマナー研修を実施」「管理職社員のマネジメントスキル向上をゴールとし、ロジカルシンキング研修を実施」など、ゴールを明確にすることで、人材育成研修の手法や内容が定まります。

 

そして研修ゴールは人事教育担当部署だけでなく受講者や受講者の上司とも共有することが大切です。上司を上手く巻き込み、研修実施後のサポートを行うことで研修効果を高めることが期待できます。

 

研修の手法を決める

企業が社員に対して実施提供する研修手法は、研修会社の研修コンテンツを社内で使用して実施する「講師派遣型集合研修」、研修会社が実施し様々な企業の社員が参加する「公開型研修」、自社の社員が講師となり社内で実施される「勉強会」などがあります。

 

社内で実施する「講師派遣型集合研修」は自社の都合に合わせて研修内容や日程を検討することができます。研修内容も自社向けにカスタマイズを受けてくれる研修会社もあるので、より自社の目的に合わせた計画が可能です。

 

社外で実施される「公開型研修」は決められた日程や研修内容を選択して参加するケースが大半です。そのため自社の都合に合わせることはできませんが、1人から参加できるため研修対象者が少ない企業の場合は割安になります。自社の状況やゴールに合わせて研修の手法を選択しましょう。

 

研修の内容を決める

企業研修で実施される研修内容は千差万別ですが、いくつかに分類することができます。主に新入社員向けに社会人としての基礎力を身に付けることを目的とした「ビジネスマナー研修」。IT業界・保険業界など実務を行うために必要な専門スキルを身に付けることを目的とした「業種・職種特化研修」。ロジカルシンキングや問題解決といったあらゆるビジネスパーソンが仕事を行う上で必要とされるスキル向上を目的とした「ビジネススキル研修」。

 

社員の仕事との繋がりが明確で目の前の課題解決に直結しやすいのでまずは「業種・職種特化研修」を実施する企業が多いです。その次に社員のスキル底上げを目指し、既存社員向けに「ビジネススキル研修」を計画し、新人向けに「ビジネスマナー研修」を実施するといった流れが一般的ではないでしょうか? 自社の研修内容を検討する上で参考にしてください。

 

研修の依頼先を決める

研修実施の際は社員が講師となる「勉強会」を除いて外部研修会社へ依頼することになります。ではどこに研修を依頼するか?世の中に研修会社は沢山ありますが、研修会社に応じて保有する研修商材が異なります。自社の課題に合わせて研修会社を選定しましょう。また、研修成功の可否は研修内容だけでなく講師の質にも左右されるので講師経験を確認することをお勧めします。

 

研修の実施後対応を決める

研修計画を作成し、研修当日を迎え無事に研修が終了するとホッと一息つきたくなります。しかし、企業にとっては研修を実施することが目的ではなく、研修を実施することで社員のスキルアップを図ることで企業業績を向上させることが目的です。そのためには研修後の行動が欠かせません。人事だけでなく直属の上司を中心に組織全体で研修で学んだ内容を業務で活かせているかの確認を常に行いましょう。

 

 

6:人材育成研修内容例

オルデナール・コンサルティング合同会社が企画運営するビジネス数学研修は「ビジネススキル研修」に該当します。ビジネスシーンでデータや数字を上手に活用する力は必須。しかし多くのビジネスパーソンは数字が苦手。

 

そこで弊社では数字に対する苦手意識を克服し、仕事で数字を上手く活用する手法を身に付ける「数的センス向上トレーニング研修」を4段階のレベルに分けて実施しています。詳しくは下記よりご覧ください!

https://ordenar-consul.com/service

 

※ビジネス数学とは?3分動画はこちらから。

https://ordenar-consul.com/contents/1726